食にまつわる55の不都合な真実

食にまつわる55の不都合な真実

著 | 金丸弘美
1100円 (税込) ※1

ページ数:160ページ
発売日:2018/8/30
ISBN:978-4-7993-2353-3

Product description 商品説明

食料が身近にたくさんあるのに、食べているのは海外のもの。
しかも、どこでだれが作ったものかわからない。食べても安心かどうかわからない。
ほとんどの食料を輸入に頼っているのは先進国で日本だけだ。
農業従事者は高齢化が進み、農産物生産の将来が危ぶまれている。
これで海外からの食料輸入が止まったら、食べ物は簡単に手に入らなくなるだろう。
これらの問題を多くの人たちに知ってもらいたいと思って生まれたのが本書だ。
それはまぎれもなく私たち自身の健康と未来の話だから。

Index 目次

第1章 食と健康についてクライシスな12の事実
  1 日本人の30代28・6%、40代34・6%、50代36・5%が肥満
  2 20代女性の20・7%が痩せすぎ
  3 世界保健機関(WHO)は糖類の摂取量をエネルギー総摂取量の5%までと奨励
  4 小学生の約4・5%に食物アレルギーがある
  5 死亡要因のトップはガンで28・5%を占める
  6 45歳以上の高血圧性疾患の患者は36万人
  7 「糖尿病が強く疑われる者」「糖尿病の可能性を否定できない者」それぞれ約1000万人
  8 国民医療費は42兆3644億円。一人当たりの国民医療費は33万3300円
  9 30代男性の4人に1人は朝食を食べない
  10 現代人が一回の食事で噛む回数は620回
  11 小学生の10%近くが肥満傾向にある
  12 平均寿命ランキング男性1位は滋賀県、女性1位は長野県

第2章 日本人の食生活についてクライシスな10の事実
  13 米は主食じゃない? 一人あたりの消費量1962年118kgが2017年は54・4kgに
  14 惣菜(中食)の利用は9兆58145万円。10年前の122%の伸び
  15 日本食の代表うなぎは1957年の207tから激減2017年は15・5tに
  16 スローフード協会会員の割合は160カ国10万人
  17 食糧の環境負荷フードマイレージは一人あたり約7000tkm
  18 JASが認証した有機農産物を生産する農家は8000戸で、全農家のわずか0・3%ほど
  19 魚や野菜、くだものの旬について知っている人の割合は50%以下
  20 旬でないときのほうれん草の栄養価は旬であるときの3分の1
  21 食品ロスは年間646万トン。一人あたり茶碗1杯分を捨てている
  22 鳥獣害被害額は172億円。中心は鹿、イノシシ被害

第3章 食の安全についてクライシスな6つの事実
  23 日本の農家1戸あたりの鶏飼育数は6万3000羽を超える
  24 将来の食料供給に対して「不安だ」と答えた人は83%
  25 遺伝子組み換え作物は24カ国で栽培されている。トップはアメリカ
  26 食品添加物は819種類のものがあらゆる場面で使われている
  27 ネオニコチノイド系殺虫剤がミツバチを死滅に追いやる
  28 農協の数は戦後1950年1万3314から2018年には646に激減している

第4章 食料自給率についてクライシスな19の事実
  29 日本の農産物の純輸入額は669億ドルで世界1位
  30 もし食料輸入が止まったら、卵は15日に1個、肉は10日に1食
  31 1300万人を超える人が生活する東京都の食料自給率は1%
  32 納豆、しょうゆ、豆腐、みその原料、大豆の自給率は7%
  33 日本で食べられている野菜の5分の1は海外からの輸入
  34 「日本の文化」、そばの自給率は24%
  35 パンやうどんの原料、小麦の自給率は12%
  36 よく使われる塩は自給率12%ほとんどが輸入
  37 食パン、オムレツ、サラダ、紅茶…。洋食の朝ご飯の自給率は13%
  38 日本の農地では、必要なカロリーの38%しか生産できない
  39 日本人1人1年間6kg以上食べる牛肉の自給率は38%
  40 輸入の牛乳の価格が安く、酪農が成立しなくなっている
  41 豚・牛・鶏の餌は自給率27%でほとんどを国外に頼っている
  42 日本の魚介類の自給率は56%
  43 日本人がよく食べるエビは86%が輸入品
  44 海に流れ込むプラスチックは年間800万トン
  45 海の生き物が生息する藻場の環境が瀬戸内海は7割も激減
  46 日本の漁獲量はピーク時の3分の1以下に激減
  47 身近な食用油は自給率12%、カロリー計算をすると自給率は3%

第5章 日本の農業についてクライシスな8の事実
  48 日本国内の65歳以上の農業従事者の割合は60・7%
  49 1経営あたりの農地はアメリカ169・6ヘクタール、日本は2・8ヘクタール
  50 日本の耕作放棄地の面積は23・4万ヘクタール
  51 農業を仕事にする人は日本の全人口の約3・5%
  52 新卒で農業に従事する若者は5万5670人
  53 農家が直接販売する直売所は全国に2万3440カ所
  54 農村に観光客を迎える農家民泊は2030軒
  55 農山村の太陽、木など利用すれば、年間1062・9億kwhの電気が作れる

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※1 店舗ごとの消費税の端数の計算方法の違いによっては、お会計額に誤差が生じる場合があります。